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2025年08月27日

iAnswer株式会社代表取締役加藤明久が日本財団ボラセン運営「ぼ活!」主催オンラインセミナー「災害ボランティア研修~入門編」を受講

iAnswer株式会社(本社:京都府京都市左京区、代表取締役社長 加藤明久、以下「iAnswer」)の加藤明久は、日本財団ボランティアセンター(事務局:東京都港区、会長 山脇 康、以下「日本財団ボラセン」)が運営するボランティアプラットフォーム「ぼ活!」が2025年8月28日に主催したオンラインセミナー「災害ボランティア研修~入門編」を受講しましたので、お知らせします。

日本財団ボラセンが運営する「ぼ活」によるオンラインセミナー2025年8月28日開催災害ボランティア研修~入門編

今回の研修を受講した目的について

日本財団ボラセンが運営する「ぼ活」によるオンラインセミナー2025年8月28日開催災害ボランティア研修~入門編の加藤明久が受講した際の参加証明書

iAnswerでは、ミッションとして「積極的な社会貢献の参加」を掲げております。その中で、災害ボランティア活動は最も重要な取り組みの一つとして考えております。

iAnswer代表の加藤明久は、「日本財団ボラセン」)が運営するボランティアプラットフォーム「ぼ活!」に登録し、災害ボランティア活動及び、スポーツやに関わるボランティアなどを円滑に行えるよう、ボランティアの知識を学べる研修や講習に参加しています。

今回のオンラインセミナー「災害ボランティア研修~入門編」を受講することで、さらに災害ボランティア活動の心得や行動を学ぶことができました。

日本財団ボラセンが運営する「ぼ活」によるオンラインセミナー2025年8月28日開催災害ボランティア研修~入門編の内容「参加の仕方」

日本財団ボラセンが運営する「ぼ活」によるオンラインセミナー2025年8月28日開催災害ボランティア研修~入門編の内容「装備と持ち物」

日本財団ボラセンが運営する「ぼ活」によるオンラインセミナー2025年8月28日開催災害ボランティア研修~入門編の内容「1日の流れ」

SDGsにまつわるiAnswerの目標との関連について

iAnswerでは、SDGsの取り組みをミッションの1つとして取り上げています。

災害ボランティア活動は、SDGs(持続可能な開発目標)の多くの目標に貢献しています。以下に、主要な目標と、それに関連する「ぼ活!」での活動例をまとめます。

目標11:「住み続けられるまちづくりを」

災害ボランティアは、家屋の清掃や片付け、がれきの撤去などを通じて、被災した地域が元の生活を取り戻せるよう支援します。これは、災害に強く、持続可能なコミュニティを再構築することに直結しています。

目標1:「貧困をなくそう」

災害は、貧困層や高齢者、障がいを持つ人々など、元々脆弱な立場にある人々をさらに厳しい状況に追い込む可能性があります。災害ボランティアは、こうした人々が生活再建に必要な支援を受けられるよう手助けすることで、貧困のリスクを軽減する役割を果たします。

目標3:「すべての人に健康と福祉を」

災害ボランティアは、避難所での運営支援や、被災者の心のケアなど、身体的・精神的な健康を守るための活動も行います。不衛生な環境の改善や、孤立を防ぐためのコミュニケーション支援も含まれます。

目標6:「安全な水とトイレを世界中に」

災害時には、断水や水道設備の破壊により、水と衛生環境が深刻な問題となります。災害ボランティアは、物資支援や仮設トイレの設置支援など、衛生的な生活環境の確保に貢献します。

目標13:「気候変動に具体的な対策を」

災害ボランティアは、洪水や土砂災害などで汚染された地域の清掃活動を通じて、環境の回復を支援します。これは、気候変動によって頻発・激甚化する自然災害への適応策の一環と言えます。

このように、災害ボランティア活動はSDGs(持続可能な開発目標)と深く関連しています。

SDGsの根底にある「誰一人取り残さない(Leave no one behind)」という理念は、災害ボランティアの活動と非常に合致しています。災害ボランティアは、行政の手が届きにくい被災者一人ひとりに寄り添い、復興を支援することで、この理念の実現に直接的に貢献します。

今までの災害ボランティア活動の実績と今後の取り組みについて

2024年1月1日に発災した、「能登半島地震」がきっかけとなり、初めて災害ボランティア活動に参加しました。その後も、能登半島地震で被災した石川県の農業地域「なたうち」での農業ボランティアを継続し、京都府災害ボランティア協会にも登録し、研修棟で災害ボランティアの知識を学んできました。

また、防災士資格を取得し、災害時に地域リーダーとなって行動するための知識も学んでいます。

今後はさらに、重機オペレーターの習得を目指し、災害時に支援活動ができるよう努めてまいる所存です。